K-POP衣装「JAP表記騒動」徹底解説:日本企業ロゴ使用とJリーグファンの怒り、ENHYPENソンフンの投稿も炎上

2025/07/08
K-POP衣装「JAP表記騒動」徹底解説:日本企業ロゴ使用とJリーグファンの怒り、ENHYPENソンフンの投稿も炎上

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2025年7月、韓国の男女混合アイドルグループ「ALLDAY PROJECT」のメンバー、ヨンソが着用した衣装が、大きな波紋を呼びました。

その理由は、衣装に日本人への蔑称とされる「JAP」の文字がはっきりと見える状態でコラージュされていたためです。

さらに衣装にはJリーグクラブのユニフォームが使用されており、ファンの間では「日本人への侮辱ではないか」「そもそもロゴや商標を勝手に使っていいのか?」という声が相次ぎました。

本記事では、衣装がなぜ問題視されたのか、衣装ブランドの対応、同時期に起きた別の「JAP騒動」、そしてK-POP業界に求められる文化的リテラシーについて、背景を含めてわかりやすく整理します。

問題となった衣装とは?

2025年6月29日の音楽番組『人気歌謡』でヨンソが着用したのは、上海・香港を拠点とするブランド「selfFab.」のリメイクユニフォーム

このブランドは、実在するサッカークラブのユニフォームをコラージュして再構築し、ジャージなどのファッションアイテムに仕立て直しています。

今回の衣装には、複数のJリーグチームのユニフォームが使われており、スポンサー企業のロゴもそのまま残されていました。

引用元: 人気歌謡 公式サイト 現場写真 より

中でも問題視されたのが、V・ファーレン長崎のスポンサー「Japanet」のロゴから「Jap」の部分だけが目立つようにコラージュされていた点です。

「JAP」は、戦時中から現在にかけて、日本人に対する蔑称として使われてきた経緯があります。たとえ意図的でなかったとしても、公の場でこの言葉が視認できる形で使われてしまえば、強い反発が起こるのは当然です。

さらにこの衣装には、複数のJリーグチームのユニフォームが素材として使用されており、K-POPファンだけでなくJリーグファンの間でも「クラブやスポンサーへの敬意が感じられない」「サポーターとして不快」といった声が上がっています

一方で、新人アイドルであるヨンソ自身は衣装を選べる立場にはなく、用意されたものを着用していただけと考えられています。そのため、本人が意図せず炎上の矢面に立たされていることに対しては、同情や擁護の声も多く見られます

「JAP」表記をめぐる同時期の炎上

実は、ヨンソの衣装問題が話題となったのと同時期に、ENHYPENのメンバー、ソンフンによるファン向けSNSでの投稿も炎上を引き起こしていました。

発端は、ソンフンが英語で「Good jap」と投稿したこと。その直後、他のメンバーも「jap」「japjap」「I love my jap」などと続けて書き込み、笑い合う様子がチャット上で確認されました。

このやりとりに対し、SNSでは「日本人への蔑称を面白がっているのでは?」「誰も止めないのが怖い」といった批判が相次ぎます。

good job(グッジョブ)」は、韓国語で発音すると「굿잡(グッジャプ)」となるため、英語で書いた際に無意識に「jap」と綴ってしまった可能性も指摘されています。

しかし、その誤りを誰も訂正せず、むしろ他メンバーも乗っかってしまったこともあり、「Good JAP」という表現が一部海外ファンの間でミーム化される事態に。これを受け、日本のファンを中心に訂正や謝罪を求める声が高まりました。

一方「英語が苦手なアイドルに対する過度な攻めは控えるべき」「わざとじゃないのに謝る必要はない」との擁護的な声も上がっており、ファン同士でも論争が起こっていました。

その後、ソンフンは「スペルミスだった」と釈明しましたが、明確な謝罪表現はありませんでした。

ヨンソの衣装の件と時期が重なったこともあり、日本のK-POPファンの間では「またJAP?」「さすがに続きすぎている」といった不信感や疲労感が広がっています。

詳しくはコチラ
ENHYPEN「jap」発言炎上の経緯まとめ|ソンフンの謝罪が批判された理由と海外ファンによる日本人攻撃

ユニフォームの使用は法的に大丈夫?

引用元: Instagram @selffab よりキャプチャ

ヨンソが着用した衣装を手がけたのは、上海・香港を拠点とするブランド「selfFab.」。同ブランドは「リサイクル」を掲げ、使用済みのサッカーユニフォームを再構築したファッションアイテムを展開しています。

しかし、Jリーグやスポンサー企業に無許可で製作・販売を行っていた場合、日本での法的リスクは無視できません。

商標権・著作権・意匠権の観点から見た問題点

Jリーグのクラブロゴやユニフォームのデザイン、スポンサー企業のロゴには以下の知的財産権が関わっています。

  • 商標権(ブランド名やロゴなど)
  • 著作権(創作性のあるデザインなど)
  • 意匠権(外観や形状に独自性のあるもの)

とくに商標法では、「ロゴの一部であっても、消費者がその企業やブランドを認識できる場合には商標の使用と見なされる」という判例があります。

実際に、2022年にはエルメスのスカーフを切ってヘアゴムに加工・販売した女性が商標法違反で逮捕されました。このケースでは「アップサイクルだからOK」という主張は退けられています。

つまり、V・ファーレン長崎のスポンサー「Japanet」のロゴから「JAP」の部分だけが使われていた今回の衣装も「商標的使用」として問題視される可能性があります。

「JAP」という文字の持つ文化的・社会的な意味

さらに深刻なのは、「JAP」という表記が日本人への差別的呼称として使われてきた歴史的背景です。たとえselfFab.側に悪意や意図がなかったとしても、極めてセンシティブな問題だといえるでしょう。

とくに今回のケースでは、長崎に本拠を置く日本企業「Japanet」のロゴがコラージュされ、よりによって「JAP」の部分だけが強調されるように使用されていました。

企業にとっては、自社の商標が文化的に不適切な文脈で一部切り取られ、拡散されたことになり、非常に由々しき事態といえます。

selfFab.が海外拠点であることの懸念

selfFab.は、中国系(上海・香港を拠点とする)インディーズブランドで、知的財産権の保護対象を大胆に用いたリメイク商品を展開していますが、それらの使用について正規の許諾を得ているかどうかは明らかにされていません。

特に中国では知的財産権に対する意識が低いため、「購入したユニフォームを素材に使うのは自由」という感覚が残っている可能性があります。

一方、日本企業が無断使用に対して法的措置を取ろうとしても、国際裁判の煩雑さや費用負担、文化・言語の壁などが大きな障壁となり、対応が遅れがちです。

そのため、今回のような問題が今後も繰り返されるリスクは決して小さくないと言えるでしょう。

selfFab.は謝罪、ALLDAY PROJECT側は沈黙?

今回の問題を受け、selfFab.は各SNSを通じて日本語による謝罪文を発表しました。

引用元: Instagram @selffab より
引用元: Instagram @selffab より

謝罪文では問題となった衣装について「意図せず不適切に解釈され得る表記となってしまった」と説明。さらに「政治的メッセージは一切なかった」と強調し、「サッカーと日本文化に対し敬意と尊敬の念を抱いている」と説明しています。

また今後は、文化的背景を持つ素材の取り扱いに一層注意を払うとし、誠意ある姿勢を示しました。

一方で、ALLDAY PROJECT側は、7月8日時点で公式な説明やコメントを出していません。制作サイドや所属事務所に対しては「リテラシーが欠けているのでは?」「説明責任を果たすべき」といった批判も高まりつつあります。

この問題が浮き彫りにした、K-POPの課題

今回の問題の根本は、衣装制作やチェック体制、そして事務所側のリテラシーと対応力にあります。

ENHYPENの「Good JAP」騒動とも重なったことで、日本のK-POPファンの間でも「また日本にだけ謝らないのでは?」「文化的な感度があまりに低い」といった不信感が広がる結果となりました。

K-POPが世界的人気を持つジャンルである今、どの国に対しても対等な敬意と配慮をもってコンテンツを制作する責任が求められていると感じます。

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